FIT-EASY・smartfit100・ワールドプラスジムを開業資金と黒字化会員数で比較
24時間・無人フィットネスジムのフランチャイズ（FC）は、人件費を抑えた省人運営と月会費というストック収益が魅力で、脱サラや事業多角化の選択肢として急速に注目を集めています。しかし2026年現在、「出せば儲かる」時代は終わり、初期投資額・ロイヤリティ形態（定額か歩合か）・損益分岐会員数の3点を冷静に比較することが成功の分かれ道となっています。
この記事では、主要3ブランド（FIT-EASY／smartfit100／ワールドプラスジム）の収益モデルを、開業資金と黒字化に必要な会員数の観点から徹底比較します。なお、加盟金・ロイヤリティが公式非公表のブランドについては、第三者情報に基づく参考値である旨を明記しています。
まず市場全体の動向を数字で押さえましょう。帝国データバンクの「フィットネスクラブ・スポーツジム業界動向調査（2024年度）」によると、フィットネス市場（事業者売上高ベース）は約7,100億円に達し、コロナ禍前の2019年度（7,085億円）を超えて過去最高を更新しました。
大手主要15社の店舗数は2024年度末で約6,500店に到達し、10年前の約2.3倍に急増しています。この拡大を牽引しているのが、低価格帯の小規模コンビニジムや無人型24時間ジムです。
一方で、収益面は「勝者と敗者」に分かれています。同調査では、黒字企業が約49%（48.8%）を占める一方、業績悪化（減益＋赤字）企業が約48%（47.6%）に上りました。この47.6%の内訳は、純粋な赤字が31.7%、減益が15.9%です。つまり「赤字企業が約半数」というわけではなく、電気代・水道代の高騰や競争激化で業績を落とした企業が約半数を占める、という状況です。立地選定とブランド選びを誤れば収益悪化リスクは決して低くありません。
日本フランチャイズチェーン協会（JFA）の統計調査でも、フィットネスクラブ業態は健康志向・高齢化対応の成長分野と位置づけられています。追い風は吹いているものの、勝ち残るには収益モデルの理解が不可欠です。
無人ジムFCの収益構造は、大きく次の3つに分類できます。
これに加え、ワールドプラスジムのように「定額制ロイヤリティ」を採用し、売上が伸びるほど手元利益が残る構造のブランドもあります。ロイヤリティが売上歩合（例：会費の10%前後）か定額かで、月商が伸びた際の利益額は大きく変わります。
フィットネス以外の無人・省人ビジネスにも興味がある方は、コインランドリーフランチャイズの市場動向もあわせて検討すると比較の軸が広がります。
各ブランドの収益特性は以下の通り大きく異なります。まずは全体像を表で確認しましょう。
| ブランド | 開業資金目安 | ロイヤリティ | 損益分岐会員数 | タイプ |
|---|---|---|---|---|
| FIT-EASY | 約4,000万〜5,500万円 | 非公表（NDA後開示） | 非公開 | 高付加価値型 |
| smartfit100 | 約4,000万〜6,000万円 | 売上歩合型 | 約550〜600名 | 低単価ストック型 |
| ワールドプラスジム | 約6,000万円〜 | 定額制（月33万〜35万円目安・非公表） | 約350名 | 定額ロイヤリティ型 |
※加盟金・ロイヤリティ額を公式非公表としているブランドの数値は、第三者比較サイトの参考値です。正確な条件は各本部から資料を取り寄せ、NDA締結後に開示される内容でご確認ください。
以下、各ブランドの詳細な位置づけを比較カードで確認してください。
サウナ・ゴルフ・エステを併設したアミューズメントフィットネスクラブ。客単価を高く保てる高付加価値型。
おすすめポイント
低価格をウリにした小型・省人化24時間ジム。高い継続率で安定利益を狙う低単価ストック型。
おすすめポイント
定額制ロイヤリティ（月33万〜35万円目安）が特徴。売上が伸びるほど手元利益が残る構造。加盟金・ロイヤリティは公式非公表。
おすすめポイント
マシンに加えサウナ・シミュレーションゴルフ・セルフエステを併設し、客単価を高く保てる「アミューズメントフィットネスクラブ」です。開業資金は大型店ゆえに約4,000万〜5,500万円と高めとされます。
なお、第三者比較サイトでは「加盟金300万円・保証金100万円」といった数字が紹介されることがありますが、FIT-EASYの加盟金・保証金・ロイヤリティは公式非公表であり、NDA締結後に開示される情報です。上記の金額はあくまで参考値であり、確定値ではない点にご注意ください。本部はプレオープン段階で会員獲得を進めるマーケティング支援を推進しています。
低価格をウリにした小型・省人化24時間ジム。開業資金は約4,000万〜6,000万円で、従来1億円近くかかった総合ジムの費用を圧縮しています。会費が低いため損益分岐は約550〜600名と高めですが、会員継続率が高く（本部公表値では約94%）、分岐を超えた後の収益性向上が期待されるストックビジネスとされています(利益率は店舗により異なり保証されません)。低予算で始めたい方はチョコザップの詳細を見るなど、低単価型ブランドとの比較もおすすめです。
最大の強みは定額制ロイヤリティです。媒体によって月33万円〜35万円と記載にブレがありますが、これは会員数・坪数モデルの前提が異なるためで、いずれも目安として捉えるのが適切です。売上が伸びるほど手元に利益が残る構造が魅力です。
開業資金は約6,000万円〜とやや高めで、内装約3,000万円・マシン一式約2,000万円などが主な内訳とされます。第三者比較サイトでは「加盟金220万円」との記載も見られますが、加盟金・ロイヤリティは公式非公表（NDA締結後に開示）であり、確定値ではありません。損益分岐は約350名（月売上約210万円ライン）が目安とされ、会員数を積み上げることで収益性の向上を目指す構造です(利益は保証されません)。
実際にFC加盟から開業、黒字化に至るまでの一般的なステップを整理します。
複数ブランドの募集資料を取り寄せ、初期投資・ロイヤリティ・損益分岐会員数を比較する。公式非公表の条件は説明会やNDA締結後に確認する。
候補地の人口密度・競合ジムの数・想定会員数を分析し、現実的な集客見込みを立てる。
契約書と情報開示書面を精査し、契約期間・違約金・中途解約条件を確認して締結する。
内装・設計、トレーニングマシン、AI顔認証・警備システムを導入。工事期間は2〜3か月が目安。
オープン前キャンペーンで先行入会を獲得。早期に損益分岐会員数へ近づける。
会員の継続率を維持しつつ広告で新規を補充し、損益分岐を超えて安定黒字を目指す。
収益シミュレーションは本部の「良いケース」だけを鵜呑みにせず、自分で検証することが重要です。以下の項目を必ず確認しましょう。
損益分岐会員数を自分の立地で達成できるか
本部の試算を鵜呑みにせず、周辺人口と競合から現実的な数字を検証する。
加盟金・ロイヤリティの正確な金額をNDA後に確認
公式非公表のブランドは第三者の参考値を確定値と誤認せず、開示条件を必ず入手する。
ロイヤリティが定額か歩合かを確認
売上が伸びた場合にどちらが手元に利益が残るかシミュレーションする。
光熱費・警備・保守など固定費の総額
24時間稼働の電気代高騰リスクを月次コストに織り込む。
会員継続率と解約率のデータ
既存店の実績値を開示してもらい、ストック収益の安定性を判断する。
契約期間・違約金・中途解約条件
赤字時に撤退する場合のコストを事前に把握しておく。
無人ジムは「人がいないから安い」というイメージがありますが、実際には見落としがちなコストがあります。
まず光熱費です。24時間空調・照明・シャワー設備を稼働させるため、電気代高騰局面では負担が大きくなります。帝国データバンクの調査でも、光熱費高騰が業績悪化企業増加の主因の一つとして挙げられています。
次にセキュリティ・保守費用。AI顔認証システムや24時間遠隔警備の月額利用料、マシンのメンテナンス費が継続的に発生します。さらに、周辺に競合ジムが出店すると会員が流出しやすく、低単価ジムほど価格競争に巻き込まれるリスクがあります。
一方で良い面としては、店舗運営の手離れが良く副業・多店舗展開に向いていること、月会費という安定したストック収益が積み上がることが挙げられます。フィットネス業界の将来性を含めて判断したい方は、フィットネスジムFCの成長性（2026年）も参考にしてください。また撤退リスクを事前に把握したい方はフランチャイズの失敗事例と成功の秘訣もあわせてご覧ください。
ブランドや店舗規模によりますが、目安は約3,000万〜6,000万円です。smartfit100が約4,000万〜6,000万円、ワールドプラスジムが約6,000万円〜が目安とされています。内装・設計、マシン一式、加盟金、保証金が主な内訳ですが、加盟金・保証金を公式非公表としているブランドもあるため、正確な金額はNDA締結後に本部へ確認してください。
収益モデルで大きく異なります。定額ロイヤリティのワールドプラスジムは約350名、低単価ストック型のsmartfit100は約550〜600名が損益分岐の目安です。会費が低いほど分岐会員数は高くなる傾向があります。
帝国データバンクの2024年度調査では黒字企業が約49%（48.8%）を占める一方、業績悪化（減益＋赤字）企業が約48%（47.6%）で、その内訳は赤字31.7%・減益15.9%です。つまり業績を落とした企業が約半数あります。省人運営でコストを抑えやすくストック収益が魅力ですが、光熱費高騰や競合出店のリスクもあり、立地とブランド選定が成否を分けます。
会員数が多く月商が高くなる立地では、売上に連動しない定額制（例：ワールドプラスジムは月33万〜35万円が目安とされますが公式非公表）の方が手元利益が残りやすくなります。逆に会員数が少ない初期段階では歩合制の方が負担が軽い場合もあり、想定会員数に応じた試算が必要です。
多くのブランドが未経験オーナー向けの研修や集客支援を用意しており、無人・省人運営のため運営自体の負担は比較的軽めです。ただし、市場調査や資金計画、会員維持の施策は経営判断が求められるため、本部サポートの範囲を事前に確認することが重要です。
2026年の24時間ジムFCは、市場が過去最高を更新しつつも黒字企業と業績悪化企業が二極化する局面にあります。ブランド選定のポイントを改めて整理すると次の通りです。
最終的には、出店予定エリアの競合状況と人口動態を分析し、「そのエリアで何名の会員を継続的に集められるか」を現実的に見積もることが成功の最大のカギです。複数ブランドの資料を取り寄せ、公式非公表の条件はNDA締結後に必ず確認したうえで、損益分岐会員数を自分の立地に当てはめて比較検討しましょう。
24時間ジムをはじめ、あなたに合ったフランチャイズの開業を具体的に検討するなら、まずは無料相談から。開業資金の目安、エリアとの相性、複数ブランドの比較検討まで、専門の相談窓口が中立的にサポートします。気になる段階での情報収集だけでも歓迎です。
フランチャイズコンパスの編集部です。フランチャイズ本部の公表資料・一次情報をもとに、開業資金・ロイヤリティ・契約条件・サポート体制を中立的な視点で調査・比較し、独立開業を検討する個人の意思決定に役立つ情報を発信しています。掲載する数値・条件は確認済みの情報のみを扱い、不明な項目は空欄のまま残す方針です。運営は株式会社プレスエー。
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